こんな言もあるのかな

 折りに触れて、日常垣間見る不可解、ならびに不世出な事件を紹介して、自分なりに考えて、コメントして、「真」を言究できたら最高です。

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人工放射能と自然放射能の健康に及ぼす影響はどのように違うのだろうか?

 世界を見渡すと高放射線地域が数多く存在しています。

- 世界の高自然放射線地域の健康調査より -
3. 高自然放射線地域における疫学研究
http://www.taishitsu.or.jp/genshiryoku/gen-1/1-ko-shizen-3.htmlによれば、
「放射線の影響はわずかな量であっても悪いと信じる人の数は多いのですが、このような高自然放射線地域には多くの人びとが何世代にもわたって暮らしています。放射線は微量でも健康に影響があるのなら、このようなところに住んでいる人の健康に異常は生じていないのでしょうか?高自然放射線地域の人々にがんを発症あるいは死亡する割合が高く現れているのだろうか。その疑問に答えるため、このような地域の自然放射線の量と健康状態を調べる大規模な調査研究が行われています。
 中国衛生部工業衛生実験所(現 National Institute for Radiological Protection)のWei Luxin博士を中心とした中国の研究グループは1972年以降、放射線レベルの測定のみならず、住民への健康影響も調査し、その結果をまとめ1980年にサイエンス誌に発表し、世界的の注目を受けるところとなりました。彼等の調査によると、がん死亡は増加しておらず、むしろ対照地域に比べ少し低いということです。遺伝病の増加は見られませんでしたが、ダウン症は例外で、高自然放射線地域で高値でした。しかし、高自然放射線地域と対照地域で母親の出産時年齢に違いがあるなどの方法論的な問題点が指摘され、その後の調査ではこれらの問題点を考慮した検討が行われましたが、ダウン症の増加は確認されませんでした。1980年代には米国がん研究所との中・米共同研究が行われ、女性の甲状腺結節の有病率などが検討されましたが、増加は認められませんでした(Wangら JNCI 1990年)。
 (財)体質研究会は、京都大学名誉教授の菅原努博士を中心として、1992年から中国衛生部工業衛生研究所のWei Luxin博士の研究グループと共同で大規模な疫学調査を進めてきました。現在、中国における疫学調査データは、高自然放射線地域と対照地域と合わせて約200万人・年の収集・解析がなされており、低線量放射線の生物影響に関する極めて重要な情報が得られつつあります。
 さらに、中国・広東省の高自然放射線地域よりもさらに高い放射線地域として知られているインド・ケララの高自然放射線地域、イラン・ラムサールの高自然放射線地域においても調査を展開しています。・・・」という。

 核実験、原発事故による拡散放射能による内部被曝による後遺症が叫ばれる中信じられない現象です。

参考情報:
米ビキニ水爆実験から60年 三崎港の元船員は放射能とは怖いんだという。
内部被曝に係る投稿(’11-06-27~'12-05-12

この違いは何なのだろうか?

 ・放射能、放射線の生体への影響の引例によれば、
「・・・ 生体の場合は、外部被曝の場合、エネルギーが低い紫外線(電磁波)を例にとると解りやすいですが、表皮の細胞の組織を損傷します。もっとエネルギーの高いα線、β線、γ線、X線の場合は火傷のような傷害から被曝放射線量が大きく、多い場合は死まで至ります・・・」という。


 別報にて記載した「ホルミシス」と「ペトカウ」効果によれば、

環境中の放射能、放射線の生体への影響として、
古くから「ホルミシス」効果と「ペトカウ」効果が言われています。
Wikipedia記事検索によれば
ホルミシス効果(hormesis)とは、
「生物に対して通常有害な作用を示すものが、微量かつごく一時的であれば逆に良い作用を示す可能性のある生理的刺激作用のこと。・・・」

ペトカウ効果 ( Petkau effect)とは、
「液体の中に置かれた細胞は、高線量放射線による頻回の反復照射よりも、低線量放射線を長時間、照射することによって容易に細胞膜を破壊することができる」という現象である[1]。「長時間の低線量放射線被曝の方が短時間の高線量放射線被曝に比べ、はるかに生体組織を破壊する」[2]等とも表現され、また、文脈によりペトカウ理論、ペトカウ実験等と用いられることもある。」


 人工、自然放射能に係らず放射能からの放射線はいわゆる軽い外部被爆ですが、微細な放射能性物質、もしくはそれらが付着した塵を体内に吸引・摂取したことによる内部被曝との違いかと想われます。

 今後、個人的には、放射能は台風、ゲリラ豪(雷)雨、突風などによって、飛散・沈積による再拡散を繰り返していますが

『大線量よりも低線量が怖い放射能のペトカウ効果』という教訓もあり、
 放射能汚染された食品の摂取による害は生物化学的半減期に託すとして、
 日常生活においては、水が酸性雨などによってpH低下したため、放射能が水に溶けた後、単原子層で再吸着した砂塵、花粉、微生物(藻、細菌、ウィルスなど)に捕獲された放射性塵を不用意に吸わないように注意したいと思っています。
参考情報:
内部被曝に係る記載を調べました。(その1:「がん」以外の放射線被曝例
内部被曝に係る記載を調べました。(その2:09-07更新 原発漏洩放射性物質の生物学的半減期
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  1. 2014/03/16(日) 11:41:44|
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身体がついていけないくらい今日は気温の上昇が激しかった。真因は何なのだろうか?

 気象庁 | 日本の気候変化によれば、
www.data.kishou.go.jp/obs-env/portal/chishiki.../p08.html‎

「日本の平均気温は、1898年(明治31年)以降では100年あたり
およそ1.1℃の割合で上昇しています。
特に、1990年代以降、高温となる年が頻繁にあらわれています。
日本の気温上昇が世界の平均に比べて大きいのは、
日本が、地球温暖化による気温の上昇率が比較的大きい北半球の中緯度に
位置しているためと考えられます。 ・・・ 」というが、

つい先日までは非常に寒かったと感じています。

地域によって異なるかも知れませんが、

TV東京
寒さ一転“春到来”気温ぐんぐん上昇
http://www.tv-tokyo.co.jp/mv/newsanswer/newsl/post_62080/

という。

 昨年と同様に、寒暖差の激しい気候が今年もやって来そうな気配です。
別報にて、この原因について妄想してみましたが、真因は何なんでしょうか?
夏季における記録的な異状な猛暑はさておいて、
今冬、中国、米国、わが国など北半球における寒冷化現象に影響する
真因については、地球は温暖化中なのか?氷河期に差しかかっているのか?
学者間で諸説紛々としているように、よくわかっておりません。 

 個人的には、ここ数年来続く未曾有の地域における温暖/寒冷現象は
大気汚染粒子、黄砂、スペースデブリ、彗星・隕石由来の破砕微粒子、火山噴火灰、
環境放射能など太陽光を反射・吸収する物質、
および温室効果ガス(水、CO2、メタン、オゾンなど)の増加、
および、それらの存在状態の変化が温暖(猛暑)、寒冷(擬氷河期)
に影響するのでは?と思っています。

現状、夏季・冬季、および日毎の寒暖差が緯度とは関係ない未曾有の地域で、
増加しているのでは?と思っていますが、

 その中でも、特に、上記の水の性状の異変よって、
太陽光の地上に届くエネルギーの増加・減衰状態が加速させて
大気圏の水の偏りを大幅に変動させているのでは?と推察しています。

参考情報:北半球における温暖・寒冷化現象に影響する要因に係る雑感
>>詳しく見る

 少なくとも、今回の温暖化は
今冬の中国内モンゴル自治区で-45.9℃の記録、
米国東部の寒波など

昨年の緯度とは無関係にインドなど未曾有の地域での寒冷化など

から、CO2の温室効果とは全く無関係の現象とは想われますが、・・・。




  1. 2014/03/12(水) 23:49:19|
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【柏崎原発再稼働】なぜこの時期に再稼働を申請するのかという。

'13-07-04投稿
既報で紹介したように、国力殺ぐ原発新規制によって原子力規制委員会の下で、日本の原子力事業が潰されていくのは国益に適(かな)わない。
 最も緻密かつ科学的議論が必要な原子力発電の分野で、いま、科学が軽視され、議論が尽くされず、思い込み先行で結論が導き出され、国力が殺(そ)がれていくかのようだという。
 しかし、津波によって福島第一原発が破壊されただけで、これほど環境汚染が続いていて未だに復旧の目処が立たない中で柏崎原発の再稼動申請をするという。
 
 47トピックス

【柏崎原発再稼働】なぜこの時期に再稼働を申請するのか
柏崎原発再稼働 今が申請する時期なのか
 なぜこの時期に再稼働を申請するのか、疑問を抱かざるを得ない。

 東京電力は2日の取締役会で、停止中の柏崎刈羽原発6、7号機の再稼働に向け、安全審査を原子力規制委員会に申請することを決めた。

 申請は、原発の新たな規制基準が施行される8日以降、速やかに出すとしている。

 東電側は近く、本県を訪ねて説明する方針という。

 背景にあるのは福島第1原発事故による原発の長期停止や円安の進行で、火力発電の燃料費がかさみ続けていることだ。

 2013年3月期の連結決算は純損益6852億円で、3年連続の赤字となった。

 国の認定を受けた総合事業特別事業計画で目標とした14年3月期の黒字化は事実上破綻したといえる。

 これ以上赤字が続いた場合、金融機関からの融資が困難になることも予想される。

 経営改善には原発の再稼働が不可欠という、企業としての判断が働いたと言っていい。

 新規制基準の施行直後に北海道、関西などの電力各社が、相次いで安全審査を申請する見通しであることも理由だろう。

 規制委は経営状況ではなく、新基準への対応状況で審査の順番を決めるとしているが、審査体制には限度があり、申請が遅れれば後回しになる可能性があるからだ。

 自民党内では原発再稼働の機運が高まっており、参院選の結果によっては、再稼働への動きに弾みがつくとの見立てもあろう。

 しかし、新基準で柏崎刈羽など沸騰水型原発に設置が義務づけられるフィルター付きベントは、基礎工事が始まったばかりだ。

 柏崎刈羽原発の重要施設の地下を走る断層23本についても、活断層かどうかの結論が出ていないのである。規制委が活断層と評価すれば再稼働は不可能になる。

 何より重視しなければならないのは、福島事故から2年3カ月が経過したにもかかわらず、原因解明が道半ばなことだ。 廃炉への工程表を1年半前倒ししたとはいえ、その道筋は全く見えない。それどころか、高濃度の汚染水はたまり続け、海洋流出の恐れも出ているのである。

 福島事故によって、まだ多くの人が避難生活を余儀なくされている。故郷に戻れるめども立っていない。賠償も進んでいない。

 事故の当事者として、この現状をどう受け止めているのか。

 規制委の安全審査を通ったとしても、地元の理解を得るのは極めて困難といえよう。

 泉田裕彦知事は「福島事故の検証がないまま基準が策定されても、安全を確保することにはならない」と批判、ベントの事前了解についても協議に難色を示している。 東電がやるべきことは、まず福島事故を検証し、安全対策に万全を期すことではないか。そして立地自治体に説明を尽くす。企業の論理だけでは理解を得られまい。
【社説】 2013/07/03 09:04  」という。

⇒今度、地震、津波によって、破壊されて放射能が漏洩した場合、一企業として収拾、賠償責任を持つことができるのだろうか?と思われます。
 


関連記事:
【柏崎刈羽原発の再稼働申請】勝算なき決意表明 巨額赤字の東電に焦り 【03)47トピックス - 47NEWS(よんななニュース)】>>詳しくは
  1. 2013/07/03(水) 23:25:46|
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原子力規制委員会の下で、日本の原子力事業が潰されていくのは国益に適(かな)わないという。

'13-07-02投稿

MSN 産経ニュース
国力殺ぐ原発新規制2013.7.1 03:32
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130701/plc13070103330006-n1.htm
「原子力規制委員会の下で、日本の原子力事業が潰されていくのは国益に適(かな)わない。

 最も緻密かつ科学的議論が必要な原子力発電の分野で、いま、科学が軽視され、議論が尽くされず、思い込み先行で結論が導き出され、国力が殺(そ)がれていくかのようだ。

 原子力規制委員会のまとめた原発の安全性に関する新規制基準を見ての思いである。

 原発問題は日本のエネルギー戦略の根幹に関わる重要問題だ。日本以外の国々は、たとえば中国が将来230基を超す原発建設を計画するなど、諸国は近未来のエネルギー戦略として凄(すさ)まじい勢いで原発建設を予定している。

日本こそ原発の安全性を高める技術を磨き、規制委員会による監視体制を確立し、バランスのとれた原発利用を推進しなければならない。使用済み核燃料の処理まで含めた原子力利用の全体戦略を構築し、安全技術を高め続けることが必要だ。

 だが現実は規制強化ばかりが先行中だ。前述の新規制基準は7月8日に施行されるが基本的な設計基準、原則40年に限った原発運転期間、炉心溶融など過酷事故への対策、地震・津波対策、活断層の有無の確認など、どれも非常に厳しい内容である。これでは、日本の全原発が2030年代に廃炉にされかねない。

 昨年末の衆院選で大勝した安倍晋三首相は、民主党の原発ゼロ政策の白紙撤回を表明した。しかし皮肉にも、ほとんどの国民から見放されて大敗した民主党の、とりわけ菅直人元首相の置き土産といってよい原発ゼロ政策が、自民党政権下で実現しようとしているのである。

 菅氏は、安倍首相の白紙撤回を次のように否定する。「そう簡単に(元に)戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が原子力安全・保安院をつぶして原子力規制委員会をつくったことです」

これは今年4月30日の「北海道新聞」で菅氏が語った言葉だ。氏は日本原電敦賀原発の活断層問題等を具体例としてあげた。

 新基準は活断層が露頭する敷地の上に原子力発電所を建設してはならないとしており、40万年の昔に遡(さかのぼ)って敷地を調べ、活断層の存在が明らかになれば、菅氏の指摘どおり、原発は廃炉になる。

 だが、40万年前の地層を明確に判断できるのか。ちょっと想像してみよう。現在地球に君臨している私たち人類は「新人(しんじん)」と呼ばれるが、私たちが一人のアフリカの女性を母として生まれたのが約20万年前である。日本列島に豊かな文化を残した縄文人が生きたのは、1万2千年から2400年前だ。

 縄文人どころか、新人が生まれるより遥(はる)か彼方(かなた)の太古の昔が40万年前である。果たしてそこまで遡って活断層の有無を調べる科学的正当性はあるのか。

                   ◇

 この点について広島大学大学院の奥村晃史教授ら少なからぬ専門家が疑問を呈している。ならば、規制委員会はまず、国民に対して、また事業者に対して、明確かつ合理的に説明する責任がある。

 規制委員会の田中俊一委員長以下、5名の委員は、民主党時代に選ばれ、後に自民党も賛成して、政府から独立した強い権限を有する三条委員会となった。その強大な権限ゆえに、5人の委員は専門家として、また良識の人として日本の未来に大きな責任を有している。

 現在、大きな焦点となっている活断層について、田中委員長は自ら判断するというより、島崎邦彦委員長代理の判断を重視し、島崎氏は主として中田高広島大学名誉教授、渡辺満久東洋大学教授、鈴木康弘名古屋大学教授ら、有識者の判断を重視するという構図が生じている。

 福井県にある関西電力の大飯原発3、4号機について、規制委員会は6月下旬、新規制基準の施行後も運転継続は可能とする結論を出した。その中で、敷地内の破砕帯が活断層かどうかは明らかにせず、運転継続を認めざるを得なかったのは、評価会合で意見を述べ合った2人の有識者、活断層だとする渡辺教授と、活断層ではないとする立命館大学の岡田篤正教授の意見が激しく食い違ったためである。つまり、科学的根拠は不十分で、活断層であることの証明はできなかったということであろう。

 一方、敦賀原発の敷地にあるのは活断層だと断定されたが、その評価会合では反対意見を持つ専門家らとのまともな議論は行われていない。専門家同士の闊達(かったつ)な議論がない中での判断が、果たして真に科学的、かつ公正だといえるのか、疑問である。

 敦賀原発に関して、同原発を保有する日本原電は、規制委員会側による活断層との断定に反論すべく詳細な調査資料を提出した。だが事業者側の資料はかえりみられなかった。日本原電は更に米、英、ニュージーランドなどの専門家らから成る2組の海外チームに委託したレビューを発表した。日本のメディアは余り伝えなかったが、同レビューは規制委員会の結論を疑問視し、少なくとも、更に詳しい調査をすべきだと指摘した。

 反対意見を無視した性急な活断層の決めつけや原発再稼働を認めないとの結論は、規制委員会や有識者による評価の公正さを疑わせる。菅氏の予言した原発全廃を目指すかのような原子力規制委員会、及びその傘下の人々の主張を厳しく検証しなければならないゆえんである。

 安倍首相の責任が、科学と合理に基づくバランスあるエネルギー政策の推進であるのは言うまでもない。」という。

⇒地震大国のわが国において、活断層云々より巨大地震による巨大津浪が発生しても絶対に大丈夫なことが保証されかどうか、人工津浪で実験することが必要かと個人的には思われます。
  1. 2013/07/02(火) 00:40:15|
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シンガポールの空気汚染が人体に影響が出るレベルに達していたという。

'13-06-28投稿
NAVERまとめ

シンガポールの空気汚染が観測史上、過去最高に達したそうです。人体にも影響が出る恐れとか。。。

更新日: 2013年06月21日RSS
>>詳しくは
  1. 2013/06/28(金) 09:19:07|
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